コモディティとは、金や原油、農産物などの「商品」のことをいいます。コモディティは株や債券などと異なる価格変動をするため、ポートフォリオに組み入れることで資産全体の価格変動を抑える効果が期待できます。しかし、コモディティに投資するためには、株や投資信託の口座とは別に、貴金属会社の会員登録、商品先物取引専用の口座を開設などの手続きが必要になります。
口座が増えるのは煩わしい、先物取引はなんとなく怖い、と感じる方のために、コモディティETFがあります。コモディティETFは商品の価格に連動するように作られた投資信託であり、証券会社の口座で売買をすることができます。もちろんNISAも対象です。
この記事では、コモディティETFの商品性と、組み入れることで期待できる分散投資の効果について解説します。
そもそもETFとは何?という方は、下記の記事をご覧ください。
ETFと投資信託は何が違う?それぞれの特徴を知って賢く資産運用しよう
コモディティETFってどんなETF?
コモディティETFは、商品の価格に連動するように裏付け資産を組み込んでいます。主に現物を組み込むタイプ、先物を組み込むタイプ、リンク債を組み込むタイプがあります。
コモディティETFは、国内の証券取引所に上場しているものと、海外の証券取引所に上場しているものに分けられます。国内の証券会社が取り扱う海外コモディティETFは米国ETFが中心になっています。
国内のコモディティETFにはどんな種類がある?
国内の証券取引所に上場しているコモディティETFには、主に金、白金、銀、パラジウム、原油の価格を対象にしているものの他に、小麦、とうもろこし、大豆などの農産物や天然ガスなどの原油以外のエネルギーの価格を対象にしているものもあります。*1,2
各ETFが、現物、先物、リンク債のどれを組み入れ資産にしているのかは、目論見書を見ることで確認できます。
リンク債型は、価格の変動率が金価格などの対象指標に連動するように作られた債券に投資するタイプのETFです。発行者が倒産したり財務状況が悪化すると価値が急落する可能性があります。「有事に備えて実物資産の代わりにコモディティETFを買ったのに、リンク債の発行者が倒産してしまい、結局実物資産への投資効果は得られなかった」ということはあり得ます。*3
米国のコモディティETFにはどんなものがある?
米国に上場しているコモディティETFは、米国株と同じ手順で購入できます。米国のコモディティETFも、日本と同様に貴金属やエネルギー価格に連動するタイプが多くなっています。また、対象のコモディティ価格指数の数倍の値動きをする「レバレッジETF」のタイプもあります。
(目次へ戻る)
コモディティETFのメリット
コモディティETFのメリットは、分散投資の効果とインフレ対策としての効果の2点があげられます。
株式・債券とは異なる値動きをするため分散投資効果がある
コモディティETFの価格は、株や債券と異なる動きをする傾向があるため、ポートフォリオに組み入れると、ポートフォリオ全体の価格変動を抑える効果が期待できます。
2020年前半に起きたコロナショックで世界の株式市場は大きく下落しましたが、これを挟んで多くのTOPIXに連動するETFの価格は2019年12月末から2020年3月にかけて25%以上も下落 しました。しかし、同じ期間で比べると、金に連動するコモディティETFの下落率は3%程度でした。
もし100万円の投資資金を全てTOPIX連動型のETFで投資していたら、およそ3ヶ月で25万円の含み損が発生 したことになります。しかし、TOPIXのETFを75万円、金価格連動のETFを25万円の割合で投資をしていたら、下記の式の通り含み損は19万5,000円に軽減できています。
TOPIX連動型ETFの損失:75万円×25%=187,500
金価格連動型ETFの損失:25万円 ×3%=7,500
損失額の合計:187,500+7,500=195,000
インフレ対策になる
コモディティETFに投資をすることでインフレ対策の効果が期待できます。例えば、総務省発表の2021年12月の消費者物価指数をみるとエネルギーは前年同月比で16.4%も上昇しました。一方、原油価格に連動するETFは2020年12月から2021年12月にかけて、約2倍の価格に上昇しています。*4
もし原油価格連動型のETFに投資をしていたら、消費支出の上昇を資産の増加が多少相殺できた可能性があります。
貴金属価格が高騰した際には金やプラチナのETFが、食料価格が高騰した際には農産物のETFが、同じようにインフレ対策になる可能性があります。特に、金は戦争などの有事の際には、実物資産として需要が高まる傾向があります。
ロシアのウクライナ侵攻問題でコモディティETFはどう動いた?
本記事執筆時点(2022年3月上旬)では、ロシアによるウクライナ侵攻により世界的に株価が下落しています。一方でロシアは産油国であることから原油の供給不安が想起され、原油価格は急騰しています。それに連れて原油価格連動型のETFも上昇しました。また、有事による資産の逃避先として金も買われており 、金価格連動型ETFも上昇しています。ウクライナ問題で、コモディティETFへの分散投資効果とインフレ対策効果は再確認できたことになります。
特定口座やNISA口座で投資できる
金やプラチナの現物取引や商品先物取引は、証券会社の特定口座やNISA口座での取引はできません。しかし、コモディティETFは投資信託であるため、特定口座やNISA口座で取引できます。
(目次へ戻る)
コモディティETFのデメリット
ここからは、コモディティETFのデメリットを解説します。
コモディティには金利や配当は期待できない
金利や配当といったインカムゲインがないことは、コモディティ投資全般にいえるデメリットです。債券投資においては、定期的に支払われるクーポンというインカムゲインと流通市場で売却することで得られるキャピタルゲインの2つがあります。株式投資においても同様に、企業決算のタイミングで株主への配当によるインカムゲインと市場で売却することで得られるキャピタルゲインの2つがあります。しかしコモディティの場合は、インカムゲインがなくキャピタルゲインしか利益の源泉がないことが特徴です。
対象指数との価格のずれが生じる
ETFと対象指標の間には多少の価格のずれが生じます。対象指標が米ドル建てであれば円換算をした際に、為替変動分のずれが生じます。また、信託報酬等のコストは、ETFの価格にマイナスで影響します。
特に、原油価格連動型のETFのように先物価格を対象にしているETFのチャートは、インターネットで見る原油先物価格のチャートと比べると異なる形をしています。原油先物価格のチャートは一定の限月(例:1ヶ月物)の先物の価格を線状にしたものです。一方、コモディティETFは、1ヶ月物だけでなく2ヶ月物や3ヶ月物などの、別の限月の先物も純資産に組み込んでいる場合があります。そのため、1ヶ月物だけを線状にしたチャートとは、当然ずれが生じます。また、保有する先物を毎月入れ替える作業の時に、期限が近い安くなった先物を売って、期限が遠い高い先物に入れ替えることになるケースでは、先物の保有数量が減ってしまうことがあります。このような入れ替え作業が、ETF価格が原油先物価格の指数に対して下振れする原因の1つになっています。*5
先物価格を対象指標としたETFは、実際の指数とのずれが生じやすいため、長期投資には向かないといわれています。
![](/images/blog/c50ca9149972c3c49995ed33cdb8caaf249fe173.png)
図1 対象指数とコモディティETFの価格のずれ
流動性が低い銘柄だと売りたい時に売れない
コモディティETFに限った話ではありませんが、ETFの中には非常に取引量が少ない銘柄が散見されます。買い手がいなければ売りたい時に売れないということはいうまでもありません。
(目次へ戻る)
最後に:初めてコモディティETFに投資する方向けの商品とは、どんなタイプのETF?
コモディティETFは投資中級者〜上級者向けの商品です。「株、債券、REITなどに分散投資はしたものの、さらに分散対象を広げたい」という方に向いています。コモディティETFへの投資が初めての方は、まずは金の価格に連動するETFのうち、現物を裏付け資産としているタイプがお勧めです。先述の通り、金は株式中心のポートフォリオに組み込むと変動率を抑える効果が期待できます。現物は先物と違い限月がないため仕組みがシンプルです。売買高などを確認して、流動性が高いものを選んでみましょう。
*1 出所)日本取引所グループ「銘柄一覧(ETF)商品・商品指数」
*2 出所)日本取引所グループ「銘柄一覧(ETF)商品(外国投資法人債券)」
*3 出所)日本取引所グループ「投資のリスク リンク債型ETFの信用リスク」
*4 出所)総務省「2020年基準 消費者物価指数 全国 2021年(令和3年)12月及び2021年(令和3年)平均」P.3
*5 出所)日本取引所グループ「投資のリスク 先物型ETFのリスク」
・投資信託のリスクと費用については、こちらをご確認ください。
・当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
三菱UFJ国際投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号/一般社団法人投資信託協会会員/一般社団法人日本投資顧問業協会会員